電気・電気製品の地震対策

電気や電化製品に関する行動ポイントです

予想される停電被害

首都直下地震で想定される被害想定

政府中央防災会議が発表した、首都直下地震の被害想定より、停電被害やその復旧にかかる日程を例に取り上げています。以下のように停電軒数は160万軒にのぼり、その復旧完了までに約6日間かかると想定されています。

被害世帯数
160万軒
首都直下地震における電力供給の復旧想定
各事業者による復旧目標 6日
阪神・淡路大震災時の復旧実績 6日

※この日数は、全てが復旧する目安です。 詳細

地震後の注意点

  • 電化製品はぬれないように。事前に地震に備えてテレビなど、電化製品の上には花びんなどを置かないでください。水がこぼれて発火する恐れがあります。
  • 一度水につかった屋内配線や電気器具は漏電などの原因となり、危険なので使用しないでください。
  • 使用中の電気器具のスイッチを切りましょう。とくにアイロン、ヘア-ドライヤー、トースターなどの熱器具は、すぐにプラグをコンセントから抜きましょう。
  • 避難するときにはブレーカーを切りましょう。地震が起きても電気設備に異常がないかぎり電気を送り続けます。電気の消し忘れによる事故を防ぐために、避難するときには分電盤のブレーカーを切ってください。
  • 電線の断線に注意。断線してたれ下がっている電線には、絶対に手を触れないでください。電線に樹木や看板、アンテナなどが接触している場合もたいへん危険です。見つけたときは、すぐに電力会社へ連絡してください。

地震の際は火事が心配されます。火の始末に気を取られがちですが、阪神大震災の時、発生した多くの火災の原因は電気でした。(大地震によって漏電した電化製品によって火災が発生)
停電が復旧した直後が最も危険な状態であると言えます。漏電確認を行い、避難する場合には必ずブレーカーを落としてからにしましょう。